日本の医療データとAI活用をめぐるルールが、2026年夏を境に大きく動き出しました。同年6月29日、政府の規制改革推進会議が取りまとめた「規制改革推進に関する答申」において、電子カルテ等の医療データの二次利用に向けた法整備と、住民がん検診におけるAI画像読影の活用促進が重点項目として打ち出されたためです。
これまで日本のヘルステック企業や製薬企業、医療AIスタートアップは、開発に不可欠な臨床データの収集における「本人同意の壁」と、医療現場への実装における「医師の二重読影義務などの規制の壁」という二重の制約に直面してきました。今回の答申と、それに続く7月の閣議決定、さらには2027年度(令和9年度)予算概算要求での大型投資枠の計上は、こうした従来の前提を根本から書き換えるものです。本記事では、政府の公式文書や各社の発表をもとに、政策形成の舞台裏から予算・制度の仕組み、そして医療ビジネスの競争環境の変化を詳しく紐解きます。
電子カルテの「タコツボ化」と創薬・医療AI開発の停滞
今回の規制改革の背景には、日本の医療現場のデジタル化の遅れと、それに伴う創薬・医療機器開発力の低下に対する強い危機感があります。厚生労働省が3年に一度実施する医療施設調査(令和5年)では、一般病院の電子カルテ導入率は65.6%(200床未満では59.0%)、一般診療所では55.0%にとどまっていました。2026年6月に社会保険診療報酬支払基金が実施した最新アンケートでは、400床以上の病院で94.4%、200~399床で86.0%、20~199床で73.5%、医科診療所で72.6%まで上昇しているものの、依然として中小病院や診療所を中心に約3割が紙カルテでの運用を続けています。
さらに深刻だったのが、電子カルテを導入している医療機関であっても、メーカーごとにデータ仕様が異なり、病院ごとにカスタマイズされたオンプレミス型(院内サーバー設置型)システムが主流であった点です。過去の地域医療情報連携ネットワーク施策では、自治体や病院単位で個別にシステムを接続しようとした結果、維持コストの増大やデータ形式の不一致を招き、いわゆる「タコツボ化」が課題となっていました。
この構造は、新薬開発や医療AIの社会実装にも大きな影を落としていました。製薬企業がリアルワールドデータ(実臨床データ)を創薬や市販後安全対策に活用しようとしても、個人情報保護法や従来の次世代医療基盤法の枠組みでは、原則として患者一人ひとりの事前同意や厳格な匿名加工が求められ、ゲノムデータやCT・X線などの医用画像といった創薬・AI開発に不可欠なデータを大規模に収集・連結することが極めて困難だったためです。
答申から閣議決定、934億円概算要求まで――医療ルールを動かした政治と行政の連動
膠着していた医療データの利活用を一気に前進させたのは、産業界からの危機感の共有と、内閣府・厚生労働省・デジタル庁の三者が役割を分担して進めたスピード感ある政策プロセスでした。
法制度の土台となったのは、2025年12月に成立した改正医療法(地域医療介護総合確保法第12条の3等)です。ここで政府は「2030年(令和12年)12月31日までに電子カルテの普及率を約100%とする」という法定目標を掲げました。続いて2026年3月には、日本製薬工業協会(製薬協)がポジションペーパーやメディアフォーラムを通じて、欧州連合(EU)が進める「EHDS(欧州健康データ空間)」を引き合いに出しながら、日本でも一次利用(診療)と二次利用(創薬・研究開発)を一体的に設計した「日本版EHDS」の法制化を強く提言しました。
こうした動きを受け、内閣府の規制改革推進会議は2026年6月29日、「規制改革推進に関する答申」を取りまとめました。この答申を起点に、霞が関の各省庁はわずか3カ月余りの間に具体的な実行計画と予算を矢継ぎ早に打ち出しています。
- 2026年6月29日:規制改革推進会議が答申を公表。「電子カルテデータの利活用の促進」「本人同意不要の医療等データの範囲・利用主体・利用目的の在り方」「医師による画像読影等におけるAI活用の促進」を明記。
- 2026年7月21日:政府が「規制改革実施計画」と「日本成長戦略(官民投資ロードマップ:クラウドネイティブに最適化された医療DX基盤)」を同日閣議決定。規制緩和と官民投資の両輪を国家戦略として位置づけ。
- 2026年8月31日:厚生労働省が令和9年度(2027年度)予算概算要求を発表。「医療DXの推進」に934億円(うち投資枠928億円)を計上。
- 2026年9月9日:厚生労働省が「電子カルテ普及計画」を公表。2028年度までに未導入の200床以上の病院(療養病床中心等を除く)の普及率100%達成を目標に設定。
- 2026年10月9日:内閣府の「医療等情報の利活用の推進に関する検討会」がとりまとめを公表し、2027年通常国会への特別法・関連法案の提出を目指す方針を確定。
この一連のプロセスで注目すべきは、霞が関の役割分担の明確さです。全体のグランドデザインと二次利用に向けた新法制の企画立案は内閣府が主導し、医療機関のシステム刷新や電子カルテ情報共有サービスの運用は厚生労働省が担い、標準型電子カルテのシステム開発はデジタル庁が担当するという「全体最適」の推進体制が敷かれました。
「同意不要の二次利用」と「医師1名+AI読影」の制度設計と予算構造
今回の制度改革と予算措置は、ヘルステック・創薬・医療AI企業の事業モデルに直接的なインパクトを与える3つの柱で構成されています。
1. 「入口規制」から「出口規制」へ転換する日本版EHDS
2026年6月の答申および10月の内閣府検討会とりまとめで示された最大の転換点は、医療データの二次利用におけるルールの変更です。従来の「データ収集時に患者一人ひとりから個別同意を取得する(入口規制)」というアプローチから、「一定の公益的・産業的目的のもとでは本人の個別同意を不要とし、その代わりにデータの利用目的の厳格な審査と安全な解析環境での利用を義務付ける(出口規制)」へと舵を切りました。
具体的には、仮名化が難しいゲノムデータや医用画像情報も含めて二次利用の対象範囲を明確化し、利用主体として製薬企業だけでなく「AI開発者・デジタルヘルス事業者」が明記されました。同時に、患者のプライバシーや権利利益を守るための安全装置として、患者自身がデータ提供の拒否(オプトアウト)を一元的に管理できる仕組みや、データを外部にダウンロードさせずクラウド上の隔離された環境でのみ解析を許可する「Visiting解析環境(リモートアクセス)」の導入が盛り込まれています。
2. クラウドネイティブ化を後押しする934億円の概算要求
制度を絵に描いた餅に終わらせないため、厚生労働省は2026年8月31日に公表した令和9年度予算概算要求において、「医療DXの推進」に934億円と事項要求(金額を明示せず年末の予算編成過程で具体化する要求)を盛り込みました。特筆すべきは、そのうち928億円が政府新設の「強く豊かな日本」投資枠に計上されている点です。従来の単年度ごとの経常経費とは異なり、成長分野への重点投資として別枠で確保されたことで、大規模な導入補助が可能になりました。
| 事業区分(令和9年度概算要求) | 要求額 | 主な支援対象・事業内容 |
|---|---|---|
| 認証電子カルテ製品の普及支援等 | 約604億円 | 標準仕様準拠のクラウドネイティブ型電子カルテ普及(336億円・補助率1/2見込み)、パッケージ版導入支援(121億円)、標準型電子カルテ開発・普及(93億円/うちデジタル庁計上43億円)、歯科向け支援(54億円) |
| 大病院向けクラウドネイティブ型開発支援 | 事項要求 | 複雑な部門システムを持つ大病院向けのクラウドネイティブ型電子カルテ等の開発・普及支援 |
| サイバーセキュリティ確保事業等 | 約132億円 | 医療機関のネットワーク外部接続点の監視・多要素認証導入等のセキュリティ強化(129億円)ほか |
| 全国的な電子カルテデータ連携の推進 | 約128億円 | 電子カルテ情報共有サービスの機能拡充(100億円)、クラウド間連携基盤の構築(10億円)ほか |
| 医療等データ利活用基盤の構築の加速化 | 約65億円 | 標準化された医療データの全国的な連携・二次利用基盤およびAI利活用環境の整備 |
| (別枠)医療・介護等のテクノロジー導入支援 | 283億円 | AI活用医療機器の評価に必要な手法の実証・体制強化、介護テクノロジー導入支援など |
ここで重要なのは、補助金の対象が「国の定める標準仕様(国際標準規格HL7 FHIR等)に準拠したクラウドネイティブ型製品」に絞り込まれている点です。過去の失敗であった「病院ごとの独自カスタマイズ」を補助対象外(ノンカスタマイズ要件等)とすることで、一次利用の段階から二次利用に耐えうる標準化されたデータが自動的に蓄積される仕組みを作っています。
3. 住民がん検診における「医師1名+AI」読影への道筋
もう一つの大きな規制改革が、画像診断AIの現場実装を阻んでいた「二重読影義務」の見直しです。これまで市町村が実施する住民がん検診(胃部X線、胸部X線、乳房X線)では、見落とし防止のために原則として「2名以上の医師による二重読影」が指針で求められてきました。しかし、読影医の不足と負担増が深刻化するなか、高性能な画像診断AIを導入しても「結局2人の医師が確認しなければならないため、コスト増にしかならない」というジレンマがありました。
2026年7月21日に閣議決定された「規制改革実施計画」では、AIが一次的に異常陰影の有無を検出し、最終的な判定を医師が行う業務フローの実現性検証を含め、読影精度を担保しつつ「医師1名でも可能とする方向で見直しを検討する」ことが明記されました。2026年度中に検証・検討を開始し、2027年に結論を得るスケジュールが示されており、AIが単なる「医師の補助ツール」から「制度上の読影体制の一翼」へと格上げされる道筋がつきました。
電子カルテ大手から医療AIスタートアップまで――加速する実装競争
こうした政策と予算の方向性が明確になったことで、2026年夏から秋にかけて民間企業の動きが一気に加速しています。
まず、電子カルテ市場では「標準仕様準拠・クラウドネイティブ化」を軸とした陣取り合戦が始まっています。クラウド医療プラットフォームを展開するメドレーは2026年8月13日、国が定める標準仕様に準拠したクラウドネイティブ電子カルテ「MALLクラウド」をAIネイティブ設計で開発することを発表しました。同社は同年8月7日にもクラウド診療支援システム「CLINICS」で医療文書作成を支援する「AI文書アシスト」の提供を開始しており、診療記録の入力からデータ連携までを一気通貫で押さえる戦略を進めています。また、大病院向け電子カルテで高いシェアを持つ富士通も、標準仕様への準拠と認証取得に向けた製品ロードマップを打ち出し、クラウド基盤での情報連携対応を急いでいます。
一方、医療AIスタートアップにとっては、今回の規制改革が事業拡大の直接的な追い風となっています。画像診断支援AIを手掛けるエルピクセルは2026年9月3日、胸部X線診断支援AI「EIRL Chest Screening」の大幅アップデートを発表しました。従来の4所見に結核などの感染症にみられる「多発粒状影」「空洞影」を加えた6所見に対応し網羅性を高めるとともに、医師の読影と同時にAIの解析結果を表示する「コンカレントリード」機能に新たに対応しました。これは、まさに規制改革実施計画が掲げる「AIを活用した効率的な読影業務フロー」の社会実装を見据えた製品進化といえます。
生成AIの臨床現場への実装も新たな段階に入っています。Ubieは2026年10月、金沢医科大学病院において電子カルテ環境での「ユビー生成AI」の全面利用開始を発表したほか、同年11月5日には医学書院、NTT、NTTドコモビジネスと共同で、医学専門書などの信頼性の高い知識基盤と連携した医療AI情報プラットフォームの実証をNTT東日本関東病院で開始しました。
さらに、今回の制度改革は電子カルテメーカーやAIスタートアップだけでなく、周辺のヘルステック企業やSIer、製薬企業にも新たな事業機会を生み出しています。例えば、認証電子カルテへの移行に伴うデータ移行支援や地域提供ベンダーとしての導入支援、Visiting解析環境上で製薬企業の創薬研究や臨床試験(治験)の被験者リクルートを支援するデータ解析サービス、さらにはAI医療機器の薬事承認・市販後評価を支援する実証事業(概算要求283億円枠)など、エコシステム全体で参入の入り口が広がっています。
データ標準化のコストと精度担保――残された3つの構造的ハードル
もっとも、制度の枠組みと予算が整ったからといって、すべての課題が即座に解決するわけではありません。実務面では以下の3つの構造的ハードルが残されています。
- 医療機関側のシステム移行コストと現場負担:約604億円の普及支援予算が計上されたものの、補助率は原則2分の1(上限あり)となる見込みであり、残りの自己負担や業務フロー変更に伴う現場スタッフの教育コストは医療機関側が負う必要があります。経営体力に乏しい中小病院や診療所をどこまで引き込めるかが、2030年普及率100%達成の鍵を握ります。
- 非構造化データのクレンジングと標準化の限界:電子カルテがクラウド化されても、医師が自由記述欄に入力したテキストデータや、検査項目コードのばらつきを創薬やAI学習に使えるレベルに整える(構造化・クレンジングする)には高度な技術とコストがかかります。一次利用と二次利用の双方に耐えうるデータ品質をどう担保するかが問われます。
- 「医師1名+AI」読影における責任分界と精度検証:住民がん検診で医師の二重読影を「医師1名+AI」へ移行するにあたっては、万が一AIと医師の双方が病変を見落とした場合の法的・医療安全上の責任の所在や、地域・施設ごとの読影精度のばらつきをどう防ぐかについて、医学会や自治体を含めた慎重な合意形成が不可欠です。
POLIBIZ Insight
今回の医療データ利活用とAI読影をめぐる一連の政策展開からは、ビジネスパーソンが規制改革や国家予算を自社の事業成長に結びつける上で参考になる3つの実践的な視点が浮かび上がります。
1. 「国際標準(グローバル・ベンチマーク)」をテコに国内の規制緩和を動かす
今回の日本版EHDSの議論が急速に進んだ背景には、製薬業界や関係者が「欧州ではEHDSという包括的なデータ利活用法制が動き出しており、このままでは日本の創薬競争力や国際共同治験での地位が失われる」という国際比較のロジックを提示した点があります。単なる「自社のビジネスをやりやすくしてほしい」という個別陳情ではなく、海外の制度動向や国際標準規格(HL7 FHIRなど)を基準に据え、「日本の産業競争力や安全保障上の遅れを取り戻す」という文脈に翻訳することで、規制改革推進会議や成長戦略本部の優先アジェンダへと引き上げることに成功しました。
【ビジネスパーソンの学び】
自社が直面する国内規制の見直しを働きかける際は、個別企業の要望にとどめず、欧米などの先行する国際制度やグローバル標準とのギャップを定量・定性の両面で示すことが有効なアプローチとなります。政府の審議会や有識者会議の論点に「国際競争力の維持」という大義を組み込むことで、省庁横断の政策決定を後押しする力が働きます。
2. 規制緩和の「検討開始」と同時に、実装フローを先取りした製品アップデートを仕掛ける
住民がん検診におけるAI読影の緩和は、2026年7月の閣議決定時点で「2026年度に検討開始、2027年に結論」というスケジュールであり、制度改正そのものはまだ完了していません。しかし、エルピクセルは閣議決定からわずか1カ月半後の2026年9月初旬に、医師とAIが同時に読影する「コンカレントリード」や6所見対応を備えた新バージョンを市場に投入しました。制度が完全に確定してから開発を始めるのではなく、閣議決定された工程表の方向性を見極め、実証事業のフェーズで自社製品を「事実上の標準業務フロー」として現場に定着させる動きが競争優位を生んでいます。
【ビジネスパーソンの学び】
規制改革実施計画などの閣議決定文書には、必ず「検討開始時期」と「結論を得る時期」の工程表が記載されています。法改正や指針改定の施行日を待つのではなく、結論が出る前の「実証・検証フェーズ」に合わせてプロダクトやサービス仕様を適合させておくことが、新市場での先行者利益を確立する鍵を握ります。
3. 国の「標準仕様・認証制度」を起点に、周辺エコシステムの参入余地を見極める
厚生労働省の令和9年度概算要求では、約604億円もの普及支援予算が「標準仕様に準拠したクラウドネイティブ型電子カルテ」の認証製品に集中投下される設計となっています。これは、国の認証基準を満たさない独自仕様のシステムが市場から淘汰される一方で、認証製品の導入支援を担う地域ベンダーやデータ移行事業者、さらには標準APIを介して連携するAI文書作成ツールやデータ解析基盤の提供企業にとっては、巨大な顧客基盤へ一気にアクセスできるチャンスが生まれることを意味します。
【ビジネスパーソンの学び】
大型の国家予算や補助金事業が動く際は、中核となるプラットフォームの「認証要件」や「標準インターフェース仕様」を精査する視点が重要といえます。自社が中核製品のベンダーでなくとも、認証制度によって生まれる移行需要や、標準化されたデータ基盤の上で機能する周辺アプリケーション領域に照準を合わせることで、政策投資の波及効果を確実に取り込むことができます。
おわりに
2026年6月の規制改革推進会議答申から始まった一連の政策パッケージは、日本の医療を「施設ごとに閉じた紙・オンプレミス中心の医療」から、「クラウド上で標準化されたデータが循環し、創薬やAI診断のイノベーションを継続的に生み出す医療」へと転換させる歴史的な分水嶺です。長年の課題であった同意取得の壁と二重読影の壁に風穴が開いたことで、ヘルステック企業や製薬・医療AIスタートアップの競争軸は、単なる機能開発から「標準化されたデータ基盤といかに深く連携し、臨床現場と研究開発の双方に価値を還元できるか」へと移りつつあります。
今後、この新市場の立ち上がりを追う上で注目すべきマイルストーンは以下の4点です。
- 2026年12月末(令和9年度予算案の閣議決定):概算要求で盛り込まれた「医療DXの推進(934億円)」および「事項要求」とされていた大病院向けクラウドネイティブ型開発支援の最終的な予算額と補助スキームの確定。
- 2027年1月〜通常国会(医療等データ利活用に関する新法案の提出):内閣府検討会のとりまとめに基づく「同意不要の二次利用(出口規制)」やデータアクセス機関の設置を定める特別法・関連法案の審議動向。
- 2026年度冬〜2027年初頭(標準仕様準拠電子カルテの認証制度開始と情報共有サービスの本格運用):厚生労働省による認証製品の公表と、全国医療情報プラットフォームの稼働状況。
- 2027年中(住民がん検診における「医師1名+AI」読影の結論):規制改革実施計画に基づく読影精度と業務フローの検証結果および指針見直しの最終判断。
制度の設計図が具体的な法律と予算へと姿を変える2027年に向け、官民の実装競争はこれからが本番を迎えます。














